社 名
株式会社 スキーム
本 社
〒242-0007 神奈川県大和市中央林間三丁目23番15号
コートハウスジュノ502号  アクセス
電話:046-272-7676  FAX:046-272-7689
札幌オフィス
〒060-0042 北海道札幌市中央区大通西15丁目3-13
中央吉井ビル405号  アクセス
電話:050-5548-1800
代表メール
info@scheme.co.jp  お問い合わせ
取締役
代表取締役社長 時得 貴治 Profile
取締役 安齊 薫 Profile
取締役 澤田 照一郎 Profile
社外取締役 田岡 將好 (中小企業診断士) Profile
株式会社田岡総研 代表取締役  Link
監査役
監査役 安藤 耕司 Profile
顧問・相談役
相談役 杉本 智
伊豆屋 代表
事 業
1.コンピュータソフトの開発と販売
2.コンピュータシステム又はプログラムの設計技術者の派遣
3.情報処理サービス業及び情報提供サービス業
4.コンピュータ周辺装置の販売
5.前各号に附帯する一切の業務
資 格
労働者派遣事業 (許可番号:派14-301654)
設 立
平成12年(西暦2000年)4月25日
資本金
1200万円
取引銀行
三井住友銀行 町田支店
八千代銀行 南林間支店
主要取引先
株式会社 アイネス
株式会社 アクシス
株式会社 アルゴナント
株式会社 NTTデータアイ
株式会社 紀伊國屋書店
グローバルセキュリティエキスパート 株式会社
株式会社 ジャステック
株式会社 ハレックス
富士ソフト 株式会社
株式会社 ミライト
NPO法人 文字文化協會
株式会社 ランドコンピュータ
(敬称略/五十音順)

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1997年初頭 時得貴治が受託開発専門の個人事業主としてソフト開発業を創業
2000年 4月25日 神奈川県大和市中央林間にて、時得貴治、安藤耕司を中心に「有限会社スキーム」設立(資本金300万円)
2008年10月14日 特定労働者派遣事業許可を取得
2013年11月 1日 安斉薫が取締役に就任
2013年11月20日 資本金を1,200万円に増資
2014年 6月 1日 伊豆屋 代表 杉本智を相談役として迎える
2014年12月 1日 株式会社田岡総研 代表取締役 田岡將好(中小企業診断士)を顧問として迎える
社内組織の全面改正を行う
第1システム開発部、第2システム開発部、営業部、総務部を設置
2015年 1月 1日 関東ITソフトウェア健康保険組合加入
2015年 4月 1日 商号を改め、「株式会社スキーム」とする
スキーム大方針(理念・社是・社訓)を明示し、「第二創業期」を始動する
2015年 8月19日 札幌オフィス準備室を開設
2015年12月 1日 ソリューション事業部を新設
2016年 1月 1日 取締役会設置会社へ移行、安藤耕司が監査役に就任
2016年 4月 6日 澤田照一郎が取締役に就任
田岡將好が社外取締役に就任
2017年12月 1日 労働者派遣事業許可を取得
2018年 1月 1日 札幌オフィスを開設

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『あなた』それは・・・

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   守るべき人
    愛する人
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       友人
        社員
         お客様
          協力会社様
           当社に関わる全ての方々

そして、究極には・・・すべての人々 人類 社会

当社、および当社社員は社会貢献を恒久の目的とし、 自らの職務・職責を日々愛し楽しみながら精進してまいります。

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株式会社スキームのwebサイトを訪問いただきまして、誠にありがとうございます。

当社は2000年4月の設立以来、ソフトウェアに関わる業務を専業とし、時代と共に躍進するIT産業の一翼を担ってまいりました。 まだまだ零細企業ではありますが、選りすぐりの高い技術と責任意識を持つ「精鋭スタッフ集団」であると自負しております。 そこに醸成される社員間の意識は同じ目的を持った同士であり、また相互に助け合う家族意識でもあります。
良い製品はすべて人づくりに帰する - これこそものづくりの原点であると考えます。

急激に発展をとげるIT業界のなかで、実はソフトウェア開発に対する評価基準というものはなきに等しいのが現状です。
 ・いかにお客様の要件を正確に捉えることができるか。
 ・いかにお客様の満足のゆく製品開発を行えるか。
 ・そしていかに不具合のない製品を納品することができるか。
ソフトウェア開発業界では多くの場合、お客様が納品まで製品を見ることのできない為、これらの工程が不透明で曖昧になりがちです。 大手開発会社では、この部分の管理コストが開発費を大幅に上回り、結果としてお客様に不利益が生じることが多々あります。これでは本末転倒です。 当社は、零細企業ではありますが、その一方小回りがきき、柔軟かつ迅速な稼動が可能です。 お客様にとってのコストパフォーマンスが最大になるよう常に最善を尽くしております。

お陰さまで、現在までに多くの実績と信頼をいただいてまいりました。 一例を申し上げれば「緊急地震速報」などの災害情報表示端末(通常のPCでのアプリケーション)や テレビ放送中に表示される災害情報の文字スーパー(非同期字幕)など、社会的な責任の大きな開発をさせていただいております。

私どもは今後もIT産業を通じて、当社の実績が少しでも社会に貢献できるよう、スタッフ一同、日々精進を積み重ね前進してまいります。

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代表取締役社長 時得貴治 Profile

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